Dollar Bounces Versus Yen
The dollar rose against the yen on Thursday on what traders suspected was yen-selling intervention by Japanese authorities displeased about their currency’s recent rise.
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■チェック
!
・bounce 跳ねる、跳ね返る
・suspect 疑う、推測する
・intervention 介入
・displeased 不機嫌な、腹を立てた
■対訳
「米ドル、円に対して反発」
木曜日、円に対してドルが値上がりし、トレーダーたちは、これを近頃の円高を懸念した日本の金融当局による円売り介入によるものだと、推測した。
■訳出のポイント
タイトル中の versus は、前置詞で「〜に対して」という意味です。
A versus B の形で「A対B」という対決の様子を表す表現が一般的です。
Godzilla vs. Mothra 「ゴジラ対モスラ」のように、vs.と略すことが多いですね。
最近の傾向としては、さらに短くして v. とだけ示す場合も増えています。
ただ、どちらの場合も声に出すときには、かならず vэ’:(r)sэs(バーサス)と発音します。
日本語のように(ヴイ エス)とは言いませんので、気をつけましょう。
on what traders suspected was… の on はかなり特殊な使い方ですが、「〜によって」という意味です。
そこで、直訳すると、「トレーダーたちが、近頃の円高を懸念した日本当局による円売り介入によると推測したものによって、木曜日円に対してドルが値上がりした。」となります。
これでは日本語として不自然すぎますね。
そこで、対訳のように二つの文に分ける形にしています。
authority はニュースでの最頻出単語のひとつといえるので、復習しておきましょう。
「権威」「権力」または「影響力」「職権」などの意味があります。
しかし、ニュース関連では、「権力を持った当局」という意味で、警察、政府、公的機関などを指して、使われることが多い単語です。
日本語訳としては「当局」が一般的です。
このとき、authorities と複数形で用いられることが多いことにも、注意してください。
■編集後記
お昼のテレビを見ていたら、中国買春ツアーの疑惑がもたれている会社に、そのアナウンサーが電話を入れ、担当者に「今、社内調査がどういう状況なのか説明してください」と言った。すると担当者は「今は説明できません」と言った。
するとそのアナウンサーは「それじゃあ、納得できないんですよ」と。
そして司会やゲストも皆口を揃え「これは情けないですね」と。
疑惑の企業はまな板の鯉ですよ。これじゃ。
そこまでする必要あるのかい?なんでこんな報道するのかな?
いまや日本だって国際社会だ。いろんな国の人がいる。
そこで日本人のふれられたくない部分を報道して視聴率を稼ぐ。
自らの恥を公言しているようなものだ。
確かに人は興味を持つだろうし、視聴率も上がる。
しかし、深夜になると同じ局がとても見るに耐えられない御下劣番組をやっている。
視聴率を稼ぐために、たとえ疑惑があるとはいえ、全面解明されていない企業に直接電話し、回答に苦しむところを全国放送する。これって非常に下劣な行為だと思う。
テレビ局にも表と裏があるように誰だって表と裏があるでしょ。
その会社だって表は、きちんとビジネスをして社会に貢献しているんです。
それを裏の部分だけをとりあげて糾弾するテレビ局はどこかおかしいような気がします。
社会的にその企業を抹殺しようとしている行為に気づかないのか?
あと、よく目にするのが違法自転車駐輪をテレビ局が何を思ったのか出かけて行っては「あなたここに停めちゃいけないんですよ」と。
「なぜここに停めるんですか?」と。おいおい、それはテレビ局の仕事じゃないでしょ、と思う。
それだったら、その状況を放置している地元の警察に問題があるわけで、警察を徹底的に糾弾すればよいと思う。
民間人を捕まえて、「あんたここにとめちゃいけないんだよ」といって、それをテレビカメラがとらえ全国放送する構図。
これ、確かに人の興味をひくでしょう!人は悪いことを考えますし、レベルの差異はあれ、それを実行していますが、人様には見せたくないものです。
それをテレビカメラでとらえ全国方法する構図。これ、すごく気味悪いです。
報道番組だって視聴率がとれなきゃ終わりです。
全国放送されるテレビカメラを携えたキャスターは、自分が権力者もしくは悪を排除する正義の味方と勘違いしているんでしょうか?
お前こそ違法駐輪したことないのか?
と言いたくなります。
確かに拉致事件の解明は、テレビ、マスコミが世論をリードし、実現したなどのすばらしい例もありますが、そのような巨悪に立ち向かうプロデューサーが少なくなっているのかもしれません。